~ 転勤・進学・留学でも、矯正治療をあきらめる必要はありません ~
進学や就職、転勤などにより、人生の転機で引越しを経験される方は少なくありません。そのため「歯の矯正治療の真っ最中に引越しが決まったらどうすればいいのだろう?」と不安に思われる方も多いのではないでしょうか。
まず知っておいていただきたいのが、矯正治療にかかるおおまかな期間です。なお、動かす範囲や歯並びの状態によって異なりますが、大まかな目安は以下の通りです。
| 治療の種類 | 目安期間 |
|---|---|
| 小児矯正 | 約1年半 |
| 成人矯正 | 約2年半 |
この期間内にお引越しや転勤、留学などの大きなライフスタイルの変化がないかを事前に確認しておくことが、スムーズに治療を進めるための大切なポイントです。
【治療開始前のチェックポイント】矯正治療は数か月で終わるものではありません。治療を始める前に、お仕事やご家庭の事情で引越しの可能性があるかどうかを担当ドクターにお伝えください。事前に把握しておくことで、万が一の転居にもスムーズに対応できます。
万が一、治療期間中にやむを得ず転居が決まった場合、まず多くの方が気になるのが費用面のことではないでしょうか。ここでは、転院時の返金の仕組みと注意点について解説します。
転院することになった場合、「すでに医院で治療を終えた分の費用」と「まだ受けていない(未処置の)分の費用」を算出し、一部返金の手続きをとるのが一般的です。
ただし、返金の対応は医院によって異なります。次に挙げる2点を押さえておくことが重要です。
契約書に「返金不可」と記載されているケースもあります。しかし、転居などのやむを得ない事情がある場合には、基本的に未治療分の返金義務が生じます。
一方で、医院によっては返金を渋られたり、拒否されたりするケースもゼロではありません。そのため、治療を開始する前の契約段階から「途中で通えなくなった場合の返金対応」を確認しておくことが大切です。
さらに、前医や転居先のドクターが「日本矯正歯科学会」や「日本成人矯正歯科学会」の学会員である場合、転院時の返金計算方法について一定のルールやガイドラインが存在します。
つまり、医院選びの段階から、ドクターがこうした学会に所属しているかどうかを確認しておくことが、万が一のリスクヘッジにつながります。
【うえの矯正歯科の場合】当院の院長は日本矯正歯科学会認定医です。転院が必要になった場合には、学会のガイドラインに基づいて適切に返金対応をいたしますのでご安心ください。
「前の医院で一部返金してもらったから、そのお金でそのまま次の医院に通えるだろう」と思われがちですが、実際にはそう簡単にいかないケースが多くあります。
そもそも矯正の治療システム、使用している矯正装置や材料、技術、費用体系などは、医院によってまったく異なります。たとえば同じ「マウスピース矯正」であっても、使用するブランドや治療の進め方は医院ごとに違います。
さらに、医院が変わることで、治療計画の引き継ぎに制限が出たり、一から再評価が必要になったりするため、治療期間が延びたり追加費用が発生したりする場合があります。
なお、前医での返金額だけで転居先の治療費をまかなえるかどうかは、最終的に新しい担当ドクターの判断となります。
転院には費用面だけでなく、治療方針のすり合わせにも時間がかかる場合があります。「前の医院と同じ条件・同じ費用で続けられる」とは限らない点を、あらかじめ理解しておくことが重要です。
実際に転居が決まった場合、慌てずに以下のステップを進めていくことが大切です。
まず、転居が決まった時点で、できるだけ早くドクターへ相談します。そこで未治療分の返金手続きを進めるとともに、もし可能であれば「転居先の近くで提携・紹介できる医院があるか」を確認してもらいましょう。
なお、紹介できる医院がない場合は、ご自身で転居先の矯正歯科を探していただくことになります。
次に、ご自身で、あるいは紹介を受けて転居先の医院が決まったら、前医に「これまでのお口の経過がわかる資料」を作成してもらいます。
そのうえで、この資料を新しい医院へ持参し、治療の継続が可能かどうか、費用がどのくらいかかるかを診断してもらいます。
最後に、転居先の医院で治療の受け入れが可能と判断されれば、そこから新たな治療がスタートします。
【資料の準備が重要です】転院をスムーズに進めるためには、前医で作成してもらう「治療経過の資料」が欠かせません。レントゲン写真・口腔内写真・治療計画書などを事前にまとめてもらい、新しい医院に持参することで、引き継ぎがスムーズになります。
一方で、引越し先がそれほど遠くない場合や、治療のゴールが目前に迫っている場合は、無理に転院せずそのまま最初の医院に通い続けるという選択肢もあります。
また、「デンタルモニタリング」などの遠隔管理システムを導入している医院であれば、患者さまご自身がお口の中をスマートフォンで週に1回撮影して送信することで、ドクターが治療経過をしっかり管理することができます。
このシステムを利用すれば、来院間隔を4〜6か月に1回程度にまで減らすことも可能です。つまり、遠方に引っ越しても、転院せずに同じドクターのもとで治療を完了できる場合があります。
当院(うえの矯正歯科)でも、患者さまの負担を軽減するモニタリングシステムを導入しております。転居や通院についてご不安な点がございましたら、どうぞお気軽にお問い合わせください。
A. まずは現在通院中の医院のドクターにご相談ください。そこで返金手続きの案内や、転居先で紹介できる医院の情報提供を受けられる場合があります。いずれにしても、早めの相談がスムーズな転院につながります。
A. 全額返金されるケースは一般的ではありません。具体的には、「すでに終えた治療分の費用」を差し引いた「未処置分」が返金対象となるのが通常です。ただし、返金額の算出方法は医院や契約内容によって異なるため、契約時の書類を確認されることをおすすめします。
A. 使用している装置の種類やメーカー、治療システムが同じであれば引き継げる場合があります。しかし、医院によって扱う装置や治療方針は異なります。そのため、転院先で改めて検査・診断を行ったうえで、新しい治療計画が立てられるケースが多いです。
A. 治療の終盤であれば、通院頻度を減らして通い続けることが可能な場合があります。さらに、デンタルモニタリングを導入している医院では、スマートフォンによる遠隔管理で来院回数を大幅に減らすことができます。まずは担当ドクターにご相談ください。
A. まず現在の担当ドクターに紹介してもらえる場合があるため、相談されることをおすすめします。なお、紹介がない場合は、日本矯正歯科学会の認定医・専門医が在籍する医院を選ぶと、転院時の返金や引き継ぎがスムーズになる傾向があります。
この記事のポイントをまとめます。
矯正治療は小児で約1年半、成人で約2年半かかるため、治療前に引越しの可能性を確認しておくことが大切
転院の場合、未治療分の費用は一部返金されるのが一般的だが、契約書の内容を事前に確認しておくべき
学会所属のドクターを選ぶことで、返金ルールが明確になり万が一のリスクヘッジになる
転院先で同じ条件・同じ費用で続けられるとは限らないため、追加費用や期間延長の可能性も想定しておく
転居が決まったら「主治医への相談→資料作成→転院先での診断」の3ステップで進める
治療終盤や遠方でない場合は、デンタルモニタリングを活用して転院せずに通院を続ける選択肢もある
矯正治療中の引越し、おひとりで悩まないでください。うえの矯正歯科では、転居にまつわるご相談にも丁寧に対応しております。デンタルモニタリングの導入により、遠方に引っ越された後も安心して治療を続けていただける体制を整えています。まずはお気軽にご相談ください。
土浦日本大学高等学校卒業。日本大学歯学部卒業後、日本大学歯学部付属歯科病院矯正科に勤務。日本矯正歯科学会認定医取得。2009年、生まれ育ったつくば市の高橋矯正歯科クリニックに勤務医として参画し、2013年に院長就任。小児矯正・インビザラインを専門的に研究・診療し、歯科医師向けセミナー(マイオブレース・EF-Line・インビザライン・小児矯正不正咬合予防)を多数受講。国際誌(Int J Oral Maxillofac Surg、Eur J Orthod)への論文掲載実績あり。矯正歯科と予防歯科の専門医院として、つくば市の地域医療に貢献し続けている。